導入事例

INTERVIEW

オファー受諾後のフォロー対応に注力し、採用成功

error 採用課題
マキタが求める専門性を有した学生との接点の少なさに課題。直接アプローチするためのチャネルが別途必要であった
flag 導入の決め手/狙い
自社が求める人材へ、専門性・研究内容を軸にアプローチできる
done 効果
オファー受諾後のフォロー対応に注力し、採用成功

株式会社マキタ

《人の暮らしと住まいづくりに役立つ工具のグローバルサプライヤー》として、世界170か国で販売を行う電動工具業界のリーディングカンパニー。建築・土木だけでなく、製造業、農林産業、園芸、清掃など様々な場面で製品が使われ、モノづくり・人々の生活に貢献している。 充電式工具の最終製品メーカー。創業1915年。自社にて新製品の研究開発・設計・量産・販売・アフターサービスまでを一貫して手がける。電動工具シェア、国内トップ、世界トップクラスの当社の製品は、建築・土木だけでなく、製造業、農林産業、園芸、ビルメンテナンスなど様々な場面で使われ、モノづくり・人々の生活に貢献。 開発部門の特徴は”少人数開発体制”。自社に合う生産設備は内製するのがマキタの生産技術。国内唯一の工場で研究・開発を行った生産設備は世界7工場に展開されている。

業界:電動工具、重電機、産業用電気機器、総合電機(電気・電子機器)

従業員数:17,090名(連結)

人事部 人財開発課
岡田資広

取材日:2021/02/02

学生の就活にとって、マキタブランド力は東海エリアで効果はあるが、全国では弱く、特に競争の激しい電気電子の系の学生の採用に苦戦を強いられている。

ー貴社のこれまでの理工系学生の採用活動について、またその中で課題と感じていた点を教えてください。

様々な施策やツールを利用していますが、大学別の説明会への参加が主な接触機会となっておりました。一度に多くの学生と接点を持てることは良いのですが、一人一人の学生と密なコミュニケーションがとれないために、どうしても、ブランド力のある企業に負けてしまう、自社にマッチする学生との接触が少ない等の課題がありました。また、採用に至るケースはあっても、実は、弊社社員に研究室のOB・OGがおり、もともと繋がりのある学生だったというケースも多いです。また、電気電子系の専攻の学生や、東海エリア以外の学生など、採用に苦戦する特定の学生層があり、ここも課題と感じていました。

ーTECH OFFER導入にあたって、決め手になったことや、狙いについて教えてください。

毎年60~70人程度、理工系の新卒採用を行っています。別の会社からオファー型サービスの提案を多数受けていたのですが、実質3名体制で採用を行っているので、1件1件オファー文を作っておくるという運用が現実的に難しいと感じていました。
その点で、TECH OFFERはあらかじめターゲットを設定しておけば、基本的にオファーを自動配信することができるので、学生とのマッチングにかける工数が少なくできそうだと感じました。
オファー受諾の時点で弊社に興味のある学生と接触していける点も、一人一人の学生とのコンタクトに時間をかける価値が大きくなり良かったです。 こういったサービスと理工系学生さんは相性が良さそうなので、理工系限定のサービスというのも大きかったですね 。

オファー受諾後のコミュニケーションの質を高めることで効果を実感

ー実際に導入していただいて、効果はいかがでしょうか?

初年度から期待以上の効果が出ました。今までの採用活動では出会えなかった層の学生が採用につながったり、面談に来てもらうことが出来ました。

TECH OFFERを活用するうえで、意識したことは、オファー受諾後に、きめ細かな対応をおこなうことです。

学生のプロフィールから、研究内容や志向性を読み取り、弊社とどのような点でマッチするのか、どのように学生時代の学びを活かすことができるのかを個別に伝えるようにしています。オファー配信の手間がかからない分、電話などで密にコミュニケーションをとっていけるので、一人一人と向き合うことができており、成果につながっている大きな要因だと考えております。また予想していなかった効果もありました。

事業部・会社全体としての採用人物像の解像度があがり社内コミュニケーションの質が向上

ー予想していなかった効果について教えていただけますか?

はい。予想していなかった効果としては、技術系採用全体として“どんな技術やスキルを持った学生がほしいのか”がよりクリアになりました。
オファー文の設定をするときなどに、各部門とそういった視点で話すようになったので、社内のコミュニケーションの質が向上しました。
初期設定の工数はそれなりに多くて大変でしたが、一度設定してしまえば、翌年度以降にも引き継げますし、どういったターゲット設定でどのような成果が出たかなど、振り返りができる点も良いですね。
これはTECH OFFERが独自で30,000件以上の研究室データベースを構築しているからこそ、実現できることだと感じています。
人事として、事業部の考えを理解できるようになったことは、採用レベルの向上につながりましたし、今後大きな資産になっていくと考えています。

ー最後に今後のTECH OFFERに期待することはありますか?

今後利用学生がどんどん増えていってまた今までとは違った新たな出会いができることを期待しています。もう一つは学生の専門性とのマッチ精度がもっと高まってより濃度の高い採用活動が出来ればと思っていますので今後ともお力添えよろしくお願いいたします。